私たちの現在地を支える、精度の積み重ね
「地図をつくるために、まずは日本列島が地球上のどこにあるのか定める必要があります」という説明に目からウロコ！ 各国と連携し衛星も使って整備した位置情報をもとにして国内の基準が定められ、測量に使われるのだ。世界規模の技術に始まり現地調査も経てつくられた国の基本図が、あらゆる地図のベースになる。そうして培われた測量や地形判読の技術は、防災や災害対応にも活用されている。
一度できあがったら終わりではないのも地図の難しさ。プレート運動によって国土も年間数cmずつ動いていて、均一ではなく歪（ゆが）みも生じる。とはいえリアルタイムで地図を動かすわけにもいかないから、24時間365日観測して得られるデータを使ってずれを補正。現在東日本では、大きな地殻変動のあった2011年の位置が基準になっているのだとか。「建設時などでも現在はGPSを使うので、基準点からの相対的な距離ではなく地球上の正しい位置がわかる必要があるんです」。
慣れ親しんだ地図の土台に潜む、絶え間ない観測と膨大な計算。その精度の積み重ねが、私たちの現在地を静かに支えているのだ。
地図はこうしてつくられる
全国からリアルタイムでデータ収集＆解析
測量のためには、正確な位置や標高を測定した「基準点」が必要。全国に12万点以上あり、山頂などに標石がある三角点もその一種だが、なかでもハイテク版がこの電子基準点だ。衛星からの電波を常に受信・観測し、そのデータが国土地理院に集められて、地殻変動の監視や位置情報サービスに使われる。電子基準点は全国各地の約1300カ所に設置されていて、都心だと国会議事堂に隣接する国会前庭にある。
測位システムを駆使して空中写真を撮影
地図作成のもとになるのは、測量用航空機「くにかぜ」から航空カメラで撮影した空中写真だ。予め決まったルートを飛び、衛星測位システム等を搭載して撮影時の位置や傾きを正確に記録。複数のレンズで撮影し、合成して高解像度の写真になる。「くにかぜ」は現在3代目で、科学館の地球ひろばに展示されている初代は1960年からの24年間で22万km、地球約5周半に相当する距離の撮影・観測を行った。
計測の合わせ技で高精度に地形を導き出す
標高データは、航空レーザー測量を使った整備が進んでいる。航空機からレーザー光で地面までの距離を測り、航空機の位置や傾きもあわせて計測。誤差30cm程度というデータから作成されるのが、地形を二次元や三次元で表現できる基盤地図情報（数値標高モデル）だ。5mメッシュ（5m四方に分割して標高値を与えたもの）が基本だったが、2024年からはより細かい1mメッシュでの整備を開始。現在全国の約60%まで範囲が拡大中だ。
防災のために新しく加わった地図記号
自然災害があった場所には石碑が設置されていることも多い。その教訓を伝えるため、2019年には「自然災害伝承碑」という地図記号が生まれた。2026年5月時点で全国に約2400カ所あり、古いものでは平安時代の石碑も！
2枚の空中写真を立体視し、なぞって描く
航空カメラで撮影した空中写真は、建物が倒れ込んだり地形の高低により位置がずれたりして写るのでそのままでは地図にできない。オーバーラップして撮影した2枚の写真を取り込み、右目で右側の写真、左目で左側の写真を見て立体視することで、正確な位置や高さがわかるようになるのだ。道路や建物、等高線を描くのは一つ一つ手作業。AIを活用した自動化へ向け開発も進んでいるが、境界の判断などまだまだ熟練の技が必要なのだとか。
古い地図や写真から土地の履歴を探る
一般図にさらに情報が加わった土地条件図、地形分類、活断層図などの「主題図」も作成する。地形分類（ベクトルタイル）は、明治期以降の地図や写真を参考に土地の成り立ちを示したもの。その土地が持つ自然災害リスクを可視化し、防災や開発に活用する。
災害時の状況把握、スピード勝負の部隊も
測量や図化で培われた地形判読の技術は、災害対応にも生かされる。自然災害が起こった際にはその地域を緊急撮影し、防災ヘリからの映像なども活用しながら被災状況を判読して地図に落とし込み、その情報が救助や物資輸送のために提供・公開されるのだ。2024年の能登半島地震の際には、斜面の崩壊や津波の浸水域を空中写真から判読。電子基準点や衛星の観測データで地殻変動を把握し、現地での緊急測量も行われた。
『地図と測量の科学館』詳細
取材・文＝中村こより 撮影＝オカダタカオ 地図提供＝国土地理院
『散歩の達人』2026年7月号より
