有限会社きたもっく
対話専用設計の宿泊型ミーティング施設と、薪ストーブのある宿泊施設日本一のキャンプ場。異なる特性を持つフィールドを活かし、ビジョン策定や信頼関係構築など組織の課題に最適な場を提供。

浅間山の麓に根を下ろして30年、「未来は自然の中にある」を合言葉に地域未来創造事業を推進する有限会社きたもっく（本社：群馬県長野原町、代表：福嶋誠）は、北軽井沢の豊かな自然を舞台に、組織の内発性を再燃させる「企業合宿プラン」を拡充し、2拠点体制での本格展開を開始いたします。



きたもっくの企業合宿

これまでの宿泊型ミーティング施設「TAKIVIVA（タキビバ）」での提供に加え、日本一の薪ストーブ宿泊施設と評されるキャンプ場「北軽井沢スウィートグラス」を合宿拠点として開放。焚き火を囲み、一人ひとりの心を「火解（ほど）く」プロセスを通じて、チームの信頼関係を再構築し、事業への熱量を高める「ここにしかない企業合宿のカタチ」を提供します。
なぜ、北軽井沢で火を囲むのか



1. 心をひらき、思考を研ぎ澄ませる北軽井沢の自然
浅間山の麓、東京から約2時間半の場所に位置する北軽井沢。標高1,000mの澄んだ空気と満天の星空、四季折々の表情を見せる圧倒的な大自然は、五感を呼び覚まし、マインドチェンジを強力に促します。この非日常に身を置くことが、日常のしがらみを脱ぎ捨て、思考を研ぎ澄ませるための第一歩となります。



2. 「緊張と弛緩」のリズムが、能動的な変化を生む
単調で受動的な「待ち姿勢」になりがちな研修は、退屈な停滞を生み、参加者の感受性を閉ざしてしまいます。 当施設は、真剣な議論（緊張）と心身の解放（弛緩）を能動的に行き来できる環境です。TAKIVIVAとスウィートグラスの特性を活かし、ワークとリラックスが共存する多彩な場を用意。その「メリハリ」が参加者の熱量を高め、合宿の成果を最大化させます。



3. 焚き火が引き出す、一人ひとりの想いと一体感
揺らめく炎を囲む時間は、特別な対話を生み出します。同じ火を見つめ、同じ熱を感じる。そうして素の自分に戻るひとときは、同時にチームの絆をも深めてくれます。「本音で語り合えた」という確かな実感は、チームに心理的安全性をもたらす土台となります。その安心感こそが、自由な発想やアイデアの源泉となり、やがて大きな成果へとつながる好循環を生み出していくのです。



4. 根源的な共同作業が、信頼の絆を太くする
食事の準備を共にし、同じ釜の飯を食う。当たり前のようですが、根源的な共同作業はチームの一体感を醸成するのにとても効果的です。自然な役割分担が発生し、協力して一つのことを成し遂げる体験は、合宿後も業務におけるスムーズな連携へとつながります。
組織のニーズに合わせて、選べる2つのフィールド



1. TAKIVIVA（タキビバ）
合宿のために設計された複合施設です。屋内外に多彩なワークスペースを備え、薪火を使った共同調理も可能。経営陣の合宿や、組織の未来をじっくり話し合う場として、一棟貸切のプライベートな環境を提供します。



2. スウィートグラス
日本一の薪ストーブ施設（※）と評されるキャンプ場内のコテージを活用します。アウトドア派ではない方々にも安心な屋内中心の活動に適したプランや、テラスでBBQもでき、屋外活動にも適した山小屋・キャンプに近い体感のプランも選べます。（※日本経済新聞「何でもランキング」薪ストーブのある宿泊施設 1位）
プラン概要（1泊1名あたり・夕朝２食付・税込）
・TAKIVIVA 一棟貸切プラン：29,700円～
・スウィートグラス コテージ貸切：22,000円～
料金詳細・プラン資料をダウンロード

有限会社きたもっくについて



有限会社きたもっくは、活火山浅間山の麓「北軽井沢」を拠点に、地域資源の多面的な価値化と、自然と人がつながる場づくりで、地域の未来を持続可能なかたちで創造していく事業を展開しています。

広葉樹を中心に自伐林業を展開し、遊休山林や耕作放棄地では植生循環を促す養蜂にも取り組んでいます。木は薪や建築素材に、蜂蜜は食材や加工品として、年間8万人が訪れるキャンプ場「北軽井沢スウィートグラス」や企業合宿施設「TAKIVIVA」で主に活用。浅間北麓の地域資源の価値化とキャンプ場をはじめとする場づくりを軸にした循環型地域未来創造事業で、2021年度のグッドデザイン賞において『グッドデザイン金賞』を受賞しました。

今後も同じ志を持つ他地域の方々との緩やかな連帯を果たすことで、日本の中山間地域における産業モデルの構築を目指します。
有限会社きたもっく
＜会社概要＞
社　名：有限会社きたもっく
本　社：群馬県吾妻郡長野原町北軽井沢1924-1360
代　表：福嶋 誠
設　立：2000年4月
資本金：1,000万円
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ