認定NPO法人ジャパンハート

地元の方にエコー検査を行う医師と看護師（2025年11月17日ジャパンハート撮影）

日本発祥の医療NGOである特定非営利活動法人ジャパンハート（東京都台東区 理事長：吉岡春菜）は、11月17日（月）から11月18日（火）石川県輪島市門前町にて、輪島市社会福祉協議会との連携で新たな医療支援活動「健康チェック会」を実施、2日間で来場および個別訪問合わせて計41名が参加しました。

今回の活動は、2024年1月の発災直後より活動するジャパンハート災害医療支援チームが、能登の自治体やクリニック等と連携しながら現地支援を継続するなかで、地元の人々の「外出頻度低下※」「医療機関受診低下」の傾向が浮き彫りとなったため、その課題に対しアプローチする形で行う運びとなりました。


当日の様子
当日は、医師・看護師・作業療法士・調整員などから成る医療支援チームが現場に入り、医師の問診や心電図検査含む健康チェック・体力チェックに加え、作業療法士による立ち上がりチェック・認知機能確認、さらに日常生活における身体の困りごとのヒアリングなども実施。
過去の震災では経年的にエコノミークラス症候群の患者が増えたというデータもあることから、このたび検査項目に下肢のエコー検査も加えました。




当日の様子
参加者からは、「思っていたより血圧が高くてびっくりした、これからは定期的に病院に行こうと思う」「（交通アクセスの変化などにより）なかなか自分から出向いて健診するのが難しいこともあったので、来てくれて良かった」などの声があがりました。



また、2024年6月から毎月行っているサロン活動「おしゃべり喫茶」では男性参加者が少ない傾向ですが、今回の取り組みでは男性が41名中20名と多かったことが特徴として挙げられます。

これらのサポートや個別コミュニケーションを通じて、単発受診に留まらず、今後の外出機会の増加や持続的な医療機関の受診勧奨、生活習慣の改善につなげていく狙いです。
また今後、奥能登を中心に門前町以外のエリアでも同様のプロジェクトを定期的に展開していく予定です。


※ジャパンハート災害医療支援チーム独自の調査（2025年1月～2月実施／能登町・輪島市住民102名が回答）で、36.4％が発災前より外出頻度が減ったと回答。発災前に週5日以上外出していた人の頻度の減少は、「仕事を失った」「災害で畑が崩れてしまった」「車を運転出来なくなった」等の事情が考えられる。＜出典：インパクトレポート『奥能登のいま～地域と共に歩んだ600日～』＞https://www.japanheart.org/pdf/ier_impact_report_202509.pdf
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