認定NPO法人離島経済新聞社
日本の有人離島から持続可能な世界を共創する認定NPO法人離島経済新聞社主催。2025年は国交省スマートアイランドEXPOと合同開催決定！

「日本の縮図」と呼ばれる国内約417離島には、古き良き暮らしの価値や、イノベーティブな地域づくりが多様に存在しています。しかし今、人口減少の進行による航路減便や、社会インフラの減少など、暮らしを脅かす危機がスピードを上げて差し迫っています。

そこで、認定NPO法人離島経済新聞社（本部：大分県日田市、代表：多和田温子※活動名 鯨本あつこ）は、10月9日にTokyo Innovation Base（東京都千代田区丸の内）およびオンライン配信にて「未来のシマ共創会議2025」を開催（参加無料／要登録）。

世界6位の広さを誇る海洋エリアに文化的営みが残るよう、離島地域や各界の有識者と共に、意志ある未来を創るアイデアを広く社会へ共有します。



持続可能な世界を離島から展望するキーマン集結！

「未来のシマ共創会議」は「シマ（人々が支え合うコミュニティ）」を中心に据えた「シマ思考」（※1）で、持続可能な世界をつくるヒントを共有するイベントとして2024年にスタートしました。

初開催となった2024年度は、全国の離島地域住民をはじめ、国・省庁・市町村の行政団体、大手企業からスタートアップまで幅広い民間企業、自営業、メディア、大学、非営利団体、学生など約300人が参加。「海を越える防災ネットワーク」「持続可能なお金の循環」「暮らし続けられるシマへ」などのテーマで行う、5つのトークセッションと3つのワークショップを開催しました。